FI（財務会計）

はじめに

前章では、勘定コードマスタが、FIモジュールに必要不可欠な設定であることを説明しました。

勘定コードマスタには様々な情報を設定することができますが、
それらは「勘定コード表」単位で設定するものと、「会社コード」単位で設定するものに分けることができます。

本章では、それぞれの内容について理解し、正しく勘定コードの設定を行えるようにしましょう。

本章のゴール

• 勘定コードマスタの構造を理解する
• 勘定コード表単位、会社コード単位の情報について、どのようなものがあるか理解する

勘定コードマスタの構造

勘定コードマスタは、以下のような構造になっています。

冒頭にて説明した通り、勘定コードマスタは勘定コード表単位の設定・会社コード単位の設定に分けることができます（これらは「勘定コード表レベル」「会社コードレベル」と呼ばれています）。

勘定コード表レベル

勘定コードの基本的な情報は、「勘定コード表」という構造の中に定義していきます。
これを「勘定コード表レベル」の情報と呼びます。

勘定コード表レベルの情報には、以下のような項目があります（一例です）。

• 勘定グループ：勘定科目を束ねる任意のグループ（勘定グループ単位でレポートなどを参照できる）
• 勘定タイプ：「B/S勘定」「原価・費用」などの、勘定の性質
• テキスト：勘定科目の名称

また、勘定コード表レベルの情報は、テーブル「SKA1」に格納されます。

会社コードレベル

会社ごとに細かく使い分けられる情報を「会社コードレベルの情報」と呼びます。

会社コードレベルの情報には、以下のような項目があります（一例です）。

• 項目ステータスグループ：会計伝票を登録する際に表示する画面項目の設定
• 通貨：伝票登録時に使用する通貨（デフォルト設定）
• 統制勘定：売掛金元帳、買掛金元帳など、どの補助元帳から登録できる勘定かの定義

また、勘定コード表レベルの情報は、テーブル「SKB1」に格納されます。

勘定コード表と会社コードの割り当て

勘定コードマスタの登録を行う前に、あらかじめ、各会社コードを、どこかの勘定コード表に割り当てておく必要があります。

この割り当てを実施することで「どの勘定コード表をどの会社が利用するのか」を定義することになります。

なぜこれを実施するかというと、
各会社ごとに使う勘定コード表がバラバラだった場合、グループ会社や子会社を含めた連結決算が行えなくなってしまうからです。

図の例では、会社コード：JP01 + JP02では連結決算を行えますが、US01も含めて連結決算を行うことはできません。

このように、ひとつの勘定コード表を複数の会社で共有することは可能ですが、ひとつの会社で複数の勘定コード表を利用することはできません。（勘定コード表：会社コード＝1 ： N の関係）

勘定コード表と会社コードのカスタマイズは、別の章で説明するため、ここでは割愛します。

本章では、実際にSAPで会社コードを作成する手順を説明していきます。

本章のゴール

カスタマイズ画面で、会社コードが作成できること

会社コード作成手順

まず、コマンドフィールドに、T-code：SPROを入力します。

②SAP Reference IMG（SAP完全版IMG）を選択します。

以下のパスをたどり、メニューを選択します。

企業構造 -> 定義 -> 財務会計 -> 編集/コピー/削除/チェック：会社コード

「会社コードデータ編集」を選択します。

ゼロベースから会社コードを新規作成することも可能ですが、今回はSAPが標準で用意している日本用会社コードをコピーして使用します。

会社コード「JP01」を選択した状態で、別名コピー（F6）をクリックします。

次の画面で、会社コード情報の編集を行います。以下の情報を入力します。

• 会社コード：ZZ01
• 会社名：任意
• 市区町村：任意
• 国：JP
• 通貨：JPY
• 言語：JA

入力が完了したら、Enterを押下します。

アドレス編集画面に遷移したら、以下の情報を入力します。

• 名称：任意の名称
• 国：JP
• 上記以外：任意の内容を入力（空欄でも可）

入力が完了したらEnterボタンを押下します。

会社コードZZ01が作成されていることを確認し、保存（Ctrl + S）ボタンを押下します。

どの移送番号に紐付けるかどうかを確認されます。任意の移送を作成（選択）します。

※ 移送番号の作成方法がわからない場合は、こちらの章を参考にしてください。

これで、会社コードZZ01を作成することができました。本章のトレーニングはこれで完了です。

はじめに

本章では、FIの重要知識である勘定コードについて説明していきます。

FIモジュールの目的は、業務で発生する仕訳を計上し、正確な財務諸表を作成することにありますが、そのために設定する必要があるのが、勘定コードです。

勘定コードは、FIコンサルタントを目指す方であれば、必須知識となるので、必ず覚えるようにしてください。

本章のゴール

勘定コードの概要について理解できるようになること

勘定コードとは

勘定コードは、財務諸表（貸借対照表・損益計算書）を構成するすべての勘定科目を、コード化したものです。

例えば、業務で以下のような仕訳を計上するとき、

光熱費 / 当座預金 3,000

SAPには「光熱費」「当座預金」という勘定科目のそれぞれのコードを、あらかじめマスタに登録しておく必要があります。
このマスタを、勘定コードマスタ（勘定科目マスタ）といいます。

SAPを導入する際は、業務でどのような勘定科目を使用するのかを洗い出し、すべて、勘定コードマスタにコードを登録しておく必要があります。

はじめに

SAPでは、会社組織をシステム上で表現するために、多くの組織マスタを持ち、それぞれのマスタは複雑に絡み合っています。
そのため、各組織マスタどのような関係性があるのかを理解することが重要と言われています。

しかし、初学者〜ジュニアコンサルのレベルであれば、まずは会社コードという組織マスタについて理解し、設定できるようになっておけば、問題ありません。

本章では、FIを学習するにあたって基礎中の基礎となる、会社コードについて学習していきましょう。

本章のゴール

会社コードについて理解し、カスタマイズができるようになること

学習編

会社コードとは

会社コードとは、財務諸表を作成する組織（≒企業）の単位を指します。

例えば、複数の関連会社（子会社）を持つ親会社に対して、SAPを導入するとします。このような企業では、各子会社ごとに財務諸表を作成することになります。

この場合、SAPでは、ひとつの子会社に対してひとつ会社コードを作成し、それぞれの会社コードに対して、他のカスタマイズを割り当てていく必要があります。

会社コードの重要性

業務上の取引情報は、すべて伝票として記録されますが、伝票を起票する際、どの会社コードに対して伝票を作成するか（どの会社に関する取引か）を指定する必要があります。

これは、FIで起票される会計伝票に限った話ではなく、SD（販売管理）で起票される受注伝票や、MM（購買管理）で起票される発注伝票なども含まれます。

そのため、会社コードはすべてのモジュールにとって非常に重要な組織マスタであるといえるでしょう。

実践編

それでは、実際にSAPで会社コードのカスタマイズを実践していきましょう。

会社コード作成

まず、コマンドフィールドに、T-code：SPROを入力します。

「SAP完全版IMG」を選択します。

以下のパスをたどり、メニューを選択します。

企業構造 -> 定義 -> 財務会計 -> 編集/コピー/削除/チェック：会社コード

「会社コードデータ編集」を選択します。

ここでゼロベースから新規作成する場合は、新規エントリを選択しますが、今回はSAPが標準で用意している日本用会社コードをコピーして使用します。

会社コード「JP01」を選択した状態で、別名コピー（F6）をクリックします。

次の画面で、会社コード情報の編集を行います。以下の情報を入力します。

• 会社コード：ZZ01
• 会社名：任意
• 市区町村：任意
• 国：JP
• 通貨：JPY
• 言語：JA

入力が完了したら、Enterを押下します。

アドレス編集画面に遷移したら、以下の情報を入力します。

• 名称：任意の名称
• 国：JP
• 上記以外：任意の内容を入力（空欄でも可）

入力が完了したらEnterボタンを押下します。

すべて入力が完了したら、保存（Ctrl + S）ボタンを押下します。

どの移送番号に紐付けるかどうかを確認されます。任意の移送を作成（選択）します。

移送番号の作成方法がわからない場合は、こちらの章を参考にしてください。

これで、会社コードZZ01を作成することができました。本章のトレーニングはこれで完了です。

チェックリスト

会社コードを作成することができた
会社コード

この章では、SAP FIモジュール（機能）の概要を説明していきます。

SAP FIとは

SAP FI（Financial Accounting / 財務会計）は、SAPを導入する企業が必ず利用するモジュールです。

購買・販売・製造などの様々な企業活動によって、SAP FIに収支実績（= 伝票）が連携されてくるため、数多あるSAPモジュールの中心であり、最も重要なモジュールといえます。

SAP FIの目的

財務会計とは、企業における財務状況(資産・負債・損益・キャッシュフロー)を正しく把握し、管理していくことを指しています。

そのために、SAP FIは、

• 取引先への支払・従業員への給与支払・納税などの金銭取引を、滞りなく実施できるように管理
• 業務で発生するすべての人・モノ・カネ・サービスの取引を、仕訳として計上

などの役割を果たし、B/S（貸借対照表）・P/L（損益計算書）などの財務諸表を作成し、外部の利害関係者に財務状況を正しく報告することを、目的としています。

SAP FIの位置付け

SAP FIは単体でも機能しますが、他のモジュールと連携することにより、真価を発揮します。

例えば、SD（販売管理）モジュールとFIを連携すると、

顧客へ商品を出荷したときは、

売上原価 / 商品 XX

顧客へ請求書を発送したときは、

売掛金 / 売上 XX

など、SD側から、自動で会計仕訳を転記することが可能です。

このように、業務で発生する様々な取引を、自動的に仕訳計上することができるため、会計業務の自動化を実現することができます。

SAP導入時は「他のモジュールとどう連携し、いつどのような仕訳を計上するか」を検討することが、最も重要なポイントだといえるでしょう。

SAP FIのサブモジュール

FIはいくつかのサブモジュール（サブコンポーネント）で構成されています。

総勘定元帳（FI-GL）

SAP FIのメインモジュールです。

SD・MM・FI-AR、FI-APなど、他のモジュールで行われた会計取引はすべて総勘定元帳に転記され、その内容をもとに財務諸表を作成します。

債権管理（FI-AR）

得意先ごとに債権を管理する、売掛金元帳（得意先元帳）の機能を有するモジュールです。
債権を消し込んだり、期日までに入金がない場合は、得意先へ督促をすることも可能です。

モジュールの性質上、SD（販売管理）との連携が重要になるため、債権管理を担当する場合は、販売管理プロセスについても理解しておく必要があります。

債務管理（FI-AP）

仕入先ごとに債務を管理する、買掛金元帳（仕入先元帳）の機能を有するモジュールです。

SAPでは「自動支払」という機能がついており、複数の仕入先への一括支払と、債務消込を自動で行うことができます。

FI-ARとは逆に、MM（購買管理）との連携が重要になるため、購買管理プロセスについて、理解しておく必要があります。

固定資産（FI-AA）

建物・機械などの有形固定資産や、ソフトウェアのような無形固定資産の管理を行うモジュールです。

近年は自社で保有するだけでなく、リースして使用する固定資産（リース資産）についても扱うことが多くなっているため、リース会計基準などの、特有の業務知識が求められます。

そのため、SAP導入の際は、固定資産専任のコンサルタントがアサインされるケースが多いです。