はじめに
前章では、勘定コードマスタが、FIモジュールに必要不可欠な設定であることを説明しました。
勘定コードマスタには様々な情報を設定することができますが、
それらは「勘定コード表」単位で設定するものと、「会社コード」単位で設定するものに分けることができます。
本章では、それぞれの内容について理解し、正しく勘定コードの設定を行えるようにしましょう。
本章のゴール
- 勘定コードマスタの構造を理解する
- 勘定コード表単位、会社コード単位の情報について、どのようなものがあるか理解する
勘定コードマスタの構造
勘定コードマスタは、以下のような構造になっています。
冒頭にて説明した通り、勘定コードマスタは勘定コード表単位の設定・会社コード単位の設定に分けることができます（これらは「勘定コード表レベル」「会社コードレベル」と呼ばれています）。
勘定コード表レベル
勘定コードの基本的な情報は、「勘定コード表」という構造の中に定義していきます。
これを「勘定コード表レベル」の情報と呼びます。
勘定コード表レベルの情報には、以下のような項目があります（一例です）。
- 勘定グループ：勘定科目を束ねる任意のグループ（勘定グループ単位でレポートなどを参照できる）
- 勘定タイプ：「B/S勘定」「原価・費用」などの、勘定の性質
- テキスト：勘定科目の名称
また、勘定コード表レベルの情報は、テーブル「SKA1」に格納されます。
会社コードレベル
会社ごとに細かく使い分けられる情報を「会社コードレベルの情報」と呼びます。
会社コードレベルの情報には、以下のような項目があります（一例です）。
- 項目ステータスグループ：会計伝票を登録する際に表示する画面項目の設定
- 通貨：伝票登録時に使用する通貨（デフォルト設定）
- 統制勘定：売掛金元帳、買掛金元帳など、どの補助元帳から登録できる勘定かの定義
また、勘定コード表レベルの情報は、テーブル「SKB1」に格納されます。
勘定コード表と会社コードの割り当て
勘定コードマスタの登録を行う前に、あらかじめ、各会社コードを、どこかの勘定コード表に割り当てておく必要があります。
この割り当てを実施することで「どの勘定コード表をどの会社が利用するのか」を定義することになります。
なぜこれを実施するかというと、
各会社ごとに使う勘定コード表がバラバラだった場合、グループ会社や子会社を含めた連結決算が行えなくなってしまうからです。
図の例では、会社コード：JP01 + JP02では連結決算を行えますが、US01も含めて連結決算を行うことはできません。
このように、ひとつの勘定コード表を複数の会社で共有することは可能ですが、ひとつの会社で複数の勘定コード表を利用することはできません。（勘定コード表：会社コード＝1 ： N の関係）
勘定コード表と会社コードのカスタマイズは、別の章で説明するため、ここでは割愛します。